エネファームから交換するときの補助金

国の撤去加算の対象は、電気蓄熱暖房機と電気温水器の2つだけです。エネファームを撤去する工事は、加算の対象に含まれていません。

エネファームの温水で、床暖房や浴室暖房乾燥機を動かしている家があります。その場合、新しい給湯器が温水暖房に対応していないと、それらが使えなくなります。暖房に対応するのは、ハイブリッド給湯器の暖房つきのタイプと、ガスの給湯暖房用熱源機です。エコキュートに替える場合は、暖房を別の方法に替える必要があります。

補助金の額だけで決めると、あとで暖房が使えない、ということになりかねません。先に、いま使っている暖房の端末を確かめます。エネファームからの交換に、確かめる点をまとめました。

新しいエネファームの設置は、国の給湯省エネ2026事業で17万円の対象です。対象になるのは、燃料電池普及促進協会（FCA）の登録機器リストに載っていて、インターネットにつながり、気象情報と連動して停電が予想されるときに稼働を止めない機能を持つ機種です。エネファームに性能加算はありません。

なお、みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）では、エネファームの設置工事は補助の対象外と明記されています。